マクロ経済学を学ぼう!

経済

Wikipediaによれば、

マクロ経済学は、経済学の一種で、個別の経済活動を集計した一国経済全体を扱うものである。

Wikipedia:マクロ経済学

とされています。

主にひとつの国においての所得や消費と投資、失業・インフレーション・貿易収支などを扱う学問なので、けっこう政治寄りの学問で、一見すると生活にはあまり関係のないことのように思えますよね?

でもマクロ経済学をもし国民のほとんどが知らないようなら、国の政治家や官僚は国民を騙したり、適当なことを言ってやり過ごすことができるんですよ。

政治家なら自らが支持されるために、長い目で見れば国の衰退を招くようなことでも、その場で選挙の票につながるような政策を打ち出せるし、官僚は政治家をいいように言いくるめて自分たちに都合のいい財政を組んで(税金をたくさん取ったり民間企業に指導して)影響力を強めることができます。

 今、すでにそうなっていませんか?

日本は民主主義の国で、政治家は国民の中から選ばれるので、そうやって国民をいいように騙したり、何も経済のことをわかっていないのに政治をやろうとする人間に「NO」ということができます。

でも私たちがマクロ経済学について知識がないようであれば、何に「NO」と言っていいものなのか判断できないので、政治家や官僚のなすがままになっちゃうというわけです。

マクロ経済学は世界大恐慌から始まった

第一次世界大戦後の1920年代アメリカは、戦時の輸出によって潤った重工業や、モータリゼーション(車社会化)などの要因で空前の好景気になり、その影響が株式市場に移って投機が過熱し、長期上昇トレンドにはいったんですね。

そこで行われた株式を担保にお金を借りて投資する信用取引が盛んになり、投資のことをよく知らない人ですらも「儲かる」という期待だけで投資をするようになりました。

最も投機熱が上がっていた1929年には有名な「靴磨きの少年」の話があります。アメリカの第35代大統領ジョン・F・ケネディの父ジョセフ・P・ケネディは、ウォール街の有名な靴磨きの少年が投資をすすめたことで過熱相場の終わりを察知し、株式投資から身を引いたという話です。

その予想は的中し、1930年代には米国を強烈な不景気が襲います。それが発端となり世界中に不況が波及して世界大恐慌になってしまったわけです。

マクロ経済学の父・ケインズ

そんな大恐慌のさなか、イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズが1936年に発表した『雇用・利子および貨幣の一般理論』によって国家のための経済学、「マクロ経済学」が生まれたんです。

それまでは「供給はそれ自らの需要を生み出す」という「セイの法則」が絶対的なものと信じられていて、生産力が増すと購買力も増すと思われていたんだけど、その根底には「すべては物々交換であり、お金はその仲介をしているに過ぎない」という考えがありました。それゆえ、作ったものは全て価格が調整されて売れるから、失業なんてのは仕事したくないヤツ以外あり得ないというわけ。

でも世界大恐慌でモノが売れない状態になって、そんなの嘘だーとなった時に、ケインズが『雇用・利子および貨幣の一般理論』によって、不況時には国の積極的な政策による関与が必要だという、マクロ経済学的な考えが広まっていったんです。

マクロ経済学も未知のものがいっぱい

ただ、ケインズの『雇用・利子および貨幣の一般理論』が絶対というわけではなく、その後も経済学者のなかで様々な論争が起き、あーでもないこーでもないと議論しながらいろんな理論(仮説)がどんどん出てきています。

もちろん大きな枠組みはできてはいるので、まずはその枠組みを学んでいくのは大事です。マクロ経済学の基本すらろくに抑えていないような政策なんかはそれで「NO」と言うべきなんですが、一方で「絶対にこうすれば良くなる」という答えがあるものでもないのも事実。

なぜならば、マクロ経済学は国家単位での経済学なので、それを実証するための実験をするのも難しければ、人間が経済の理論通りに動くとも限らないわけです。

また、目まぐるしく変わっていく社会の中では、今まで無かった新たな要素が出てくることもあり、無いものは予測すら難しいんですよね。

ここ最近だとインターネットの普及によるグローバル化した経済と、今までの国家経済をレガシーにしてしまうかもしれないクリプトエコノミクス(暗号経済学)の存在です。

まだまだ未知のものがいっぱいあるマクロ経済学ですが、まずは今までの基本を抑えてから、うめ吉と一緒に未来の経済についても考えていきましょう!

マクロ経済学を学ぶ意味はありますよ。

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